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こんにちは。17年間の活動実績を持つ、
「プロのがん治療専門アドバイザー」本村ユウジです。
がんを治すために必要なことは、たった1つです。
詳しくはこちらのページでお伝えさせてください。
→がんを治すための「たった1つの条件」とは?
膵臓がんと告知されたときに本人と家族がまず知るべきこと
膵臓がんと告知されたら、本人も家族も大きな衝撃を受けます。「どうしたらいいのか」「これからどうなるのか」という不安が押し寄せてくるのは当然のことです。
膵臓がんは進行が早く、発見時にすでに進行している場合が多いため、告知後の対応が重要になります。
まず理解しておきたいのは、膵臓がんと診断された後、すぐに治療方針を決定するわけではないということです。
様々な検査によって膵臓がんと診断された場合、次のステップとして治療方針を決めるための詳細な検査が行われます。この段階で焦って決断する必要はありません。医師からの説明をしっかりと聞き、理解することが最も大切です。
膵臓がん告知後に行われる病期診断とは
膵臓がんと診断されたら、治療に移る前に必ず「病期(ステージ)診断」が行われます。これは、がんがどこまで進行しているかを、種々の画像診断を駆使して正確に把握するプロセスです。病期診断は治療方針を決定する上で最も重要な検査といえます。
病期診断では、CT検査、MRI検査、超音波内視鏡検査(EUS)、PET検査などの画像診断が組み合わせて実施されます。
これらの検査によって、がんの大きさ、位置、周囲への広がり、転移の有無などを詳しく調べます。進行度によって治療方針が大きく異なってくるため、病期診断は膵臓がん治療において最も大切なステップです。
病期診断で確認される重要なポイント
病期診断で特に重要なのは、以下の点を明らかにすることです。第一に、がんが膵臓の中にとどまっているかどうか。第二に、膵臓周囲の血管や近接した臓器に浸潤をしているかどうか。第三に、膵臓周囲のリンパ節や肝臓などの他臓器に転移があるかどうかです。
膵臓周囲には重要な血管が多く存在します。上腸間膜動脈、腹腔動脈、門脈などの主要血管にがんが浸潤しているかどうかは、手術の可否を判断する上で極めて重要な情報となります。また、肝臓への転移、腹膜播種の有無も治療方針を大きく左右する要素です。
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膵臓がんの病期分類とステージごとの特徴
膵臓がんの病期は、TNM分類と呼ばれる国際的な基準に基づいて分類されます。TNMとは、T(腫瘍の大きさと浸潤の程度)、N(リンパ節転移の有無と範囲)、M(遠隔転移の有無)を表しています。これらの組み合わせにより、ステージ0からステージIVまでに分類されます。
| 病期 | がんの状態 | 主な治療方針 |
|---|---|---|
| ステージ0 | 上皮内がん(非浸潤がん) | 手術治療 |
| ステージI | 膵臓内にとどまり、周囲への浸潤なし | 手術治療 |
| ステージII | 膵臓周囲組織への浸潤あり、または近傍リンパ節転移 | 手術治療+術後化学療法 |
| ステージIII | 主要血管への浸潤あり | 化学療法、放射線治療、一部で手術 |
| ステージIV | 遠隔転移あり(肝臓、肺など) | 化学療法、緩和ケア |
この病期分類により、手術可能(切除可能)か、手術困難(切除不能)かが判断されます。2025年現在、膵臓がんの治療成績向上のため、より詳細な分類として「切除可能」「切除可能境界」「切除不能局所進行」「遠隔転移あり」という4つのカテゴリーが使われています。
膵臓がんの基本的な治療方法
膵臓がんの主な治療法には、「手術治療」「化学療法(抗がん剤療法)」「放射線治療」の3つの方法があります。
これらを単独で行う場合もあれば、組み合わせて治療を行う場合もあります。治療方針は「膵癌診療ガイドライン」により標準化が図られており、全国どこの医療機関でも同じ基準に基づいた治療が受けられるようになっています。
治療の選択は、まず病期診断をもとに手術が可能であるかを判断することから始まります。手術治療が可能と判断された場合は手術が第一選択となります。手術治療が不能な場合は、化学療法や放射線治療が選択されます。
また、手術治療と化学療法を組み合わせる、抗がん剤治療と放射線治療を組み合わせるなど、複数の治療法を併用することもあります。
手術治療の種類と適応
膵臓がんの手術治療には、がんの発生部位によっていくつかの術式があります。膵頭部がんの場合は「膵頭十二指腸切除術」、膵体尾部がんの場合は「膵体尾部切除術」が行われます。がんが膵臓全体に広がっている場合は「膵全摘術」が検討されます。
手術が可能と判断されるのは、がんが膵臓内にとどまっているか、周囲への浸潤が限定的で、主要血管への浸潤がないか軽度で、遠隔転移がない場合です。膵臓がんの手術は難易度が高く、患者さんの体力や合併症の有無も考慮して手術の可否が判断されます。
化学療法(抗がん剤治療)の役割
化学療法は、手術ができない進行した膵臓がんに対して行われるだけでなく、手術前後にも実施されます。手術前に行う化学療法は「術前化学療法」と呼ばれ、がんを縮小させて手術の成功率を高める目的があります。手術後に行う化学療法は「術後補助化学療法」と呼ばれ、再発を予防する目的があります。
2025年現在、膵臓がんに使用される主な抗がん剤には、ゲムシタビン、S-1(ティーエスワン)、ナブパクリタキセル、FOLFIRINOX療法(複数の抗がん剤を組み合わせた治療法)などがあります。患者さんの全身状態や年齢、合併症などを考慮して、最適な治療法が選択されます。
放射線治療の位置づけ
放射線治療は、膵臓がんの治療において補助的な役割を果たします。手術ができない局所進行がんに対して、化学療法と組み合わせて行われることがあります。また、痛みなどの症状を緩和する目的で実施されることもあります。
近年では、体幹部定位放射線治療(SBRT)と呼ばれる、ピンポイントで高線量の放射線を照射する技術も導入されています。これにより、周囲の正常組織への影響を最小限に抑えながら、がん組織に効果的に放射線を届けることが可能になっています。
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膵臓がんと告知されたら本人はどうしたらいいか
膵臓がんと告知されたら、本人はまず冷静に情報を整理することが大切です。告知直後は動揺するのが普通ですが、焦って決断する必要はありません。以下のステップを踏むことをお勧めします。
第一に、医師からの説明を理解することです。病期、がんの進行度、治療の選択肢、それぞれの治療法のメリットとデメリット、予後などについて、わからないことは遠慮なく質問しましょう。メモを取る、または家族に同席してもらい一緒に聞くことで、情報を正確に把握できます。
第二に、治療方針について十分に考える時間を持つことです。いかなる治療でも、きちんと医師より説明を受け納得したうえで治療に入ることが重要です。病期や治療について疑問点があれば医師に積極的に質問しましょう。
理解できるまで何度でも説明を求める権利が患者さんにはあります。
第三に、セカンドオピニオンを検討することです。ほかの医療機関の専門医に意見を聞く「セカンドオピニオン」というシステムがあります。治療方針に納得がいかない場合や、不安が残る場合は医師に申し出ましょう。
セカンドオピニオンを求めることは患者さんの正当な権利であり、主治医との関係を悪化させるものではありません。
膵臓がんと告知されたら家族はどう対応すべきか
家族が膵臓がんと告知されたら、家族もまた大きな衝撃を受けます。家族としてどうしたらいいか、本人とどう話すべきか、悩むのは当然のことです。家族の役割は、患者さん本人を支え、適切な情報収集と意思決定のサポートをすることです。
本人への告知について家族が知っておくべきこと
現在の日本では、がんの告知は本人に直接行われることが一般的です。しかし、家族が先に診断を知り、本人にどう伝えるか、あるいは伝えない方がいいのかと悩むケースもあります。2025年現在、医療現場では患者さん本人の知る権利を尊重することが基本原則とされています。
本人に告知する際は、医師と家族が事前に相談し、告知の方法やタイミングを検討します。告知は、患者さんが冷静に情報を受け止められる環境で、十分な時間を確保して行われるべきです。家族は本人の性格や価値観を考慮し、医師と協力して最適な告知方法を選択することが大切です。
家族としてできるサポート
家族ができる最も重要なサポートは、患者さんの話を聞くことです。不安、恐怖、怒り、悲しみなど、様々な感情を抱えている患者さんの気持ちを受け止め、寄り添うことが大切です。無理に励ます必要はありません。ただそばにいて、話を聞くだけでも患者さんにとって大きな支えになります。
また、医療情報の整理や治療の選択肢の検討を一緒に行うことも重要な役割です。診察に同行し、医師の説明を一緒に聞く、治療に関する資料を整理する、セカンドオピニオンの手配をサポートするなど、実務的な支援も患者さんの負担を軽減します。
膵臓がん告知後の医師とのコミュニケーション
膵臓がんと告知されたら、本人も家族も医師との効果的なコミュニケーションが不可欠です。医師に質問すべき重要なポイントを事前にリストアップしておくと、限られた診察時間を有効に使えます。
医師に確認すべき重要な質問項目
病期について、「がんはどのステージか」「膵臓のどの部分にがんがあるか」「周囲への浸潤や転移はあるか」などを確認します。治療について、「どのような治療の選択肢があるか」「それぞれの治療のメリットとデメリットは何か」「治療にかかる期間はどのくらいか」「副作用はどのようなものがあるか」「治療費はどのくらいかかるか」などを聞きます。
予後について、「治癒の可能性はあるか」「5年生存率はどのくらいか」「治療しない場合どうなるか」なども重要な質問です。ただし、予後については個人差が大きいため、統計的な数字はあくまで参考として捉えることが大切です。
セカンドオピニオンの活用方法
セカンドオピニオンとは、現在診療を受けている医師以外の医師に、診断や治療方針について意見を求めることです。これは患者さんの権利として認められており、主治医に遠慮する必要はありません。
セカンドオピニオンを受けるメリット
セカンドオピニオンを受けることで、複数の専門医の意見を聞くことができ、より納得して治療を選択できます。膵臓がんのように治療が難しい病気では、医師によって治療方針が異なることもあります。複数の意見を聞くことで、自分に最も適した治療法を選択する材料が得られます。
また、主治医の説明を別の医師の視点から確認することで、病状や治療についての理解が深まります。セカンドオピニオンで同じ治療方針が推奨された場合は、その治療への信頼が高まり、安心して治療に臨めます。
セカンドオピニオンの受け方
セカンドオピニオンを受けるには、まず主治医に相談します。主治医は紹介状、検査データ、画像資料などを準備してくれます。これらの資料は、セカンドオピニオンを受ける医師が正確な判断をするために必要不可欠です。
セカンドオピニオンを受ける医療機関は、膵臓がんの治療実績が豊富な専門病院や、がん診療連携拠点病院などを選ぶことをお勧めします。セカンドオピニオン外来を設けている病院が多く、予約制で実施されています。
膵臓がん告知後の心のケア
膵臓がんと告知されたら、本人も家族も心理的なサポートが必要です。がん診療連携拠点病院には、がん専門の相談員や心理士が配置されている「がん相談支援センター」があります。医療的な相談だけでなく、心理的な悩みや不安についても相談できます。
また、患者会や患者支援団体に参加することで、同じ病気と向き合う仲間と出会い、情報交換や精神的な支えを得ることができます。インターネット上にも膵臓がん患者さんのコミュニティがあり、体験談や情報を共有できます。
膵臓がん告知後の実務的な準備
膵臓がんと告知されたら、治療に専念するために実務的な準備も必要です。医療費については、高額療養費制度を活用することで、月々の自己負担額を一定額に抑えることができます。また、傷病手当金や障害年金などの社会保障制度についても、早めに情報を収集することをお勧めします。
仕事をしている場合は、職場への報告や休職手続きについても検討が必要です。治療と仕事の両立については、産業医や人事担当者と相談しながら、無理のない範囲で働き方を調整することが大切です。
膵臓がんと告知されたら知っておくべき最新情報
2025年現在、膵臓がんの治療は進歩を続けています。新しい抗がん剤や分子標的薬の開発、免疫療法の研究、より精密な手術技術の確立など、治療選択肢は広がっています。また、遺伝子検査によって、個々の患者さんのがんの特性に合わせた治療(個別化医療)も実用化されつつあります。
臨床試験や治験に参加することで、最新の治療を受けられる可能性もあります。主治医に相談するか、国立がん研究センターのウェブサイトなどで情報を収集することができます。

