
腎臓全摘出術とは
こんにちは。がん専門のアドバイザー、本村ユウジです。
腎臓がんの治療において、手術は最も根治性の高い治療法として位置づけられています。腎臓がんに対する手術には、腎臓の一部を切除する「腎部分切除術」と、腎臓全体を摘出する「腎全摘出術(根治的腎摘除術)」があります。
近年、画像診断技術の向上により小さながんが早期に発見されるケースが増えており、4cm以下の小径腎臓がんに対しては腎機能温存の観点から腎部分切除術が推奨されることが多くなっています。
しかし、腫瘍の大きさが7cmを超える場合や、腫瘍の位置によって部分切除が技術的に困難な場合、あるいは腎静脈や下大静脈への進展が認められる場合などでは、現在でも腎全摘出術が標準的な治療法となっています。
腎全摘出術では、がんのある側の腎臓を周囲の脂肪組織とともに一塊として摘出します。手術の基本的な手順は以下のとおりです。
手術の基本手順
腎全摘出術は全身麻酔下で実施され、以下の手順で進められます。
まず、腎動脈と腎静脈を確実に結紮(けっさつ)して切断します。これは手術中の出血を最小限に抑えるための最も重要な処置です。
次に、腎臓を脂肪被膜(腎周囲脂肪組織)とその周囲を包むゲロタ筋膜とともに摘出します。腎臓は単独で取り出すのではなく、周囲組織と一緒に切除することでがん細胞の取り残しを防ぎます。
同側(がんがある側)の副腎については、以前は必ず合併切除していましたが、最近の研究では必ずしも摘出する必要はないとされています。がんの位置が副腎から離れており、画像診断で副腎への転移が認められない場合は温存されることが増えています。
所属リンパ節の郭清については、ステージ診断の観点では意義がありますが、治療的な効果については明確なエビデンスがありません。ヨーロッパ泌尿器科学会のガイドラインでは、リンパ節郭清を行う場合は腎臓茎部周囲に限定すべきとされており、拡大郭清は予後改善につながらないとされています。
腎臓全摘出術の対象となる患者さん
腎全摘出術の主な適応は、腎臓とその周囲に限局しているがんに対する根治目的の治療です。具体的には以下のような患者さんが対象となります。
腫瘍径が7cmを超える場合は、一般的に腎全摘出術が選択されます。これは部分切除では技術的に困難であり、また出血などのリスクが高まるためです。
腫瘍が腎門部(腎動脈や腎静脈が出入りする部分)に近接している場合も、全摘出術が選ばれることが多くなります。この部位での部分切除は血管処理が困難で、合併症のリスクが高いためです。
多発性の腎臓がん(同じ腎臓に複数の腫瘍がある)の場合も、全摘出術の適応となります。
また、腎臓がんの特徴として、転移がある場合でも手術が検討される点が挙げられます。これは以下の理由によります。
第一に、腎臓がんでは手術が唯一の根治的治療法であること。第二に、腎臓を摘出することで血尿や腰痛などの局所症状を改善できること。第三に、腎臓摘出後に転移巣が縮小または消退する場合があること(自然退縮)などです。
そのため、遠隔転移がある進行例であっても、全身状態が良好であれば手術の適応となることがあります。周囲臓器への浸潤がある場合でも、切除可能であれば積極的に手術が検討されます。
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がん専門アドバイザー 本村ユウジ
腎臓全摘出術の種類と術式
腎全摘出術には、従来の開腹手術と、身体への侵襲が少ない低侵襲手術があります。現在では、可能な限り低侵襲手術が選択される傾向にあります。
開腹手術
開腹手術には、がんの位置や大きさ、周囲臓器への進展状況に応じて、いくつかのアプローチ方法があります。
経腹膜的手術は、腹部の正中または横切開により腹腔内からアプローチする方法です。周囲臓器との位置関係が把握しやすく、大きながんや周囲臓器への浸潤がある場合に適しています。
経後腹膜的(経腰的)手術は、側腹部を切開して後腹膜腔からアプローチする方法です。腹腔を開けないため腸管への影響が少ないという利点があります。
経胸腹的手術は、上部の腎臓がんや下大静脈への腫瘍塞栓がある場合に選択されることがあります。
下大静脈腫瘍血栓に対する手術は、腎臓がんが腎静脈から下大静脈内に進展している場合に必要となります。この場合、血管外科的な技術が必要となり、場合によっては人工心肺装置を使用することもあります。
低侵襲手術
近年、ダメージの少ない低侵襲手術が普及してきており、多くの施設で標準的に実施されています。
腹腔鏡下手術は、腹部に5~7か所の小さな穴(5~12mm)を開け、カメラと手術器具を挿入して行う方法です。開腹手術に比べて傷が小さく、術後の痛みが少なく、回復が早いという利点があります。
後腹膜鏡下手術は、後腹膜腔からアプローチする腹腔鏡手術で、腹腔を開けないため腸管への影響がさらに少なくなります。
ハンドアシスト腹腔鏡下手術は、小切開部から術者の手を挿入しながら腹腔鏡操作を行う方法で、腹腔鏡手術の利点と開腹手術の触覚を組み合わせた術式です。
ロボット支援腹腔鏡下手術は、手術支援ロボット「ダビンチ」などを用いた最新の術式です。2016年4月より腎部分切除術が、2022年4月より腎全摘出術が保険適用となりました。高精細な3D画像と自由度の高い鉗子により、より精密な手術が可能です。
単孔式腹腔鏡下手術は、臍部の単一の穴から手術を行う方法で、整容性(傷跡の目立ちにくさ)に優れています。
ミニマム創内視鏡下手術は、4~5cm程度の小切開から内視鏡を用いて手術を行う方法です。
手術時間と入院期間
腎全摘出術の手術時間と入院期間は、術式や患者さんの状態によって異なります。
手術時間
腹腔鏡下またはロボット支援による腎全摘出術の場合、手術時間は麻酔時間を含めて3~4時間程度が標準的です。術者の経験や腫瘍の大きさにより、2時間程度で終了する場合もあれば、周囲臓器への浸潤や癒着がある場合は5時間以上かかることもあります。
開腹手術の場合も、同様に3~4時間程度ですが、下大静脈内腫瘍血栓がある場合や周囲臓器の合併切除が必要な場合は、さらに時間を要することがあります。
入院期間
入院期間は術式によって差があります。
| 術式 | 術前入院 | 術後入院 | 合計入院期間 |
|---|---|---|---|
| 開腹手術 | 1~2日 | 4~5日 | 約1~2週間 |
| 腹腔鏡下手術・ロボット支援手術 | 1~2日 | 3~4日 | 約1週間 |
| ミニマム創内視鏡下手術 | 1~2日 | 3~4日 | 約4~6日 |
低侵襲手術では、術後の痛みが少なく早期離床が可能なため、入院期間が短縮される傾向にあります。合併症が発生した場合や、患者さんの全身状態により、入院期間が延長することもあります。
術後の経過としては、翌日または翌々日には歩行が開始され、腸の動きが戻れば食事も開始されます。尿道カテーテルやドレーン(体内の液体を排出する管)は、通常2~3日で抜去されます。
手術の成功率と生存率
腎臓がんの治療成績は、がんの進行度(ステージ)によって大きく異なります。
ステージ別5年生存率
| ステージ | 5年生存率 | 病状 |
|---|---|---|
| ステージI | 95.0~97.5% | 腫瘍径7cm以下で腎臓内に限局 |
| ステージII | 81.6~87.6% | 腫瘍径7cm超で腎臓内に限局 |
| ステージIII | 71.3~77.5% | 周囲脂肪組織やリンパ節への浸潤あり |
| ステージIV | 18.5~30% | 遠隔転移あり |
腎臓内に限局している早期がんでは、5年生存率は90%以上と良好な成績が得られています。近年、検診や人間ドックの普及により早期に発見される症例が増えており、このような症例では手術により高い治癒率が期待できます。
一方、腎臓を完全に摘出した場合でも、20~30%の患者さんに再発が見られるとされています。再発部位は肺、骨、リンパ節、局所(腎摘除部)などです。特に腫瘍が大きい場合、悪性度が高い場合、静脈内進展がある場合は再発リスクが高まります。
腎全摘出術と腎部分切除術の比較
4cm以下の小径腎臓がんに対する腎部分切除術の治療成績は、腎全摘出術と同等とされています。部分切除術では腎機能が温存されるため、長期的には心血管疾患などの合併症リスクが低くなることが報告されています。
ただし、部分切除術では術後出血や尿漏れなどの合併症リスクがあり、腫瘍の位置や大きさによっては全摘出術が選択されます。
手術費用と高額療養費制度
腎臓がんの手術には健康保険が適用されます。自己負担割合は通常3割ですが、高額療養費制度を利用することで、実際の負担額を大幅に軽減できます。
手術費用の目安
開腹手術による腎全摘出術の場合、医療費総額は約130万円程度となります。3割負担の場合、約39万円の自己負担となりますが、高額療養費制度を利用することで、実質的な負担額はさらに少なくなります。
ロボット支援手術や腹腔鏡下手術も保険適用となっており、費用面での大きな差はありません。
高額療養費制度
高額療養費制度は、1か月間(同じ月の1日から末日まで)に支払った医療費が自己負担限度額を超えた場合、超えた分が後から払い戻される制度です。
自己負担限度額は、年齢と所得によって異なります。
| 所得区分(70歳未満) | 自己負担限度額 |
|---|---|
| 年収約1,160万円以上 | 25万2600円+(医療費-84万2000円)×1% |
| 年収約770~約1,160万円 | 16万7400円+(医療費-55万8000円)×1% |
| 年収約370~約770万円 | 8万100円+(医療費-26万7000円)×1% |
| 年収約370万円以下 | 5万7600円 |
| 住民税非課税 | 3万5400円 |
例えば、年収500万円の方が医療費100万円(3割負担で30万円)の手術を受けた場合、自己負担限度額は約8万7000円となり、約21万円が払い戻されます。
また、同一世帯で1年間(直近12か月)に3回以上高額療養費制度を利用した場合、4回目からは「多数回該当」として自己負担限度額がさらに引き下げられます(年収370~770万円の場合、4万4400円)。
限度額適用認定証
事前に加入している健康保険から「限度額適用認定証」を取得し、医療機関に提示することで、窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えることができます。これにより、一時的な高額支払いの負担が軽減されます。
マイナ保険証を利用する場合は、事前の申請なしで自動的に限度額までの支払いとなります。
なお、高額療養費制度の対象外となるものもあります。差額ベッド代、入院時の食事代、先進医療の技術料などは対象外となるため注意が必要です。
手術の合併症とリスク
腎全摘出術では、他の手術と同様に合併症のリスクがあります。
術中・術後の合併症
出血は最も注意すべき合併症の一つです。腎動脈や腎静脈は太い血管であり、処理中に大量出血のリスクがあります。輸血が必要となる可能性は5%程度とされています。
感染症については、術後数日間は発熱が見られることがありますが、多くは一過性です。創部感染や腹腔内感染が起きた場合は、抗生物質による治療が必要です。
腸閉塞は、腹腔内の癒着により腸管の通過障害が起きる合併症です。低侵襲手術では発生頻度は低いとされていますが、開腹手術では注意が必要です。
周囲臓器損傷として、結腸、小腸、十二指腸、脾臓などの損傷が起こる可能性があります。腹腔鏡手術では視野が限られるため、特に注意が必要です。
リンパ液の貯留は、リンパ節郭清を行った場合に起こることがあります。ドレーンで排液を続けることで改善します。
低侵襲手術特有の合併症
腹腔鏡下手術やロボット支援手術では、以下のような特有の合併症があります。
皮下気腫は、手術中に使用する炭酸ガスが皮下組織に漏れ出す状態です。肥満の方や手術時間が長い場合に発生しやすいですが、通常は軽度で自然に消失します。
高炭酸ガス血症は、血液中に炭酸ガスが溶け込んで血液の酸性度が増す状態です。麻酔医が呼吸管理や薬剤投与で対応します。
ポート部ヘルニアは、術後にカメラや器具を入れた穴に腸や脂肪組織が入り込む合併症です。腸閉塞の原因となる場合は再手術が必要です。
術後の生活と経過観察
片側腎臓摘出後の生活
片側の腎臓を摘出しても、残った腎臓が正常に機能していれば、通常の日常生活に支障はありません。残った1つの腎臓が、従来の約70~80%の機能を担うようになります。
ただし、残った腎臓の機能を保つため、以下の点に注意が必要です。
血圧管理が重要です。高血圧は腎機能低下の原因となるため、定期的な血圧測定と必要に応じた降圧治療が推奨されます。
糖尿病の管理も大切です。糖尿病は腎機能に悪影響を及ぼすため、血糖コントロールに注意します。
適度な水分摂取を心がけ、脱水に注意します。ただし、過度な水分摂取も腎臓に負担をかけるため、適量を保つことが重要です。
塩分制限として、1日6g以下を目標とした減塩食が推奨されます。
激しい運動や重労働は、術後1~2か月は避けることが望ましいです。その後は徐々に通常の活動に戻ることができます。
定期的な経過観察
手術後は再発の早期発見のため、定期的な検査が必要です。
術後最初の3年間は、3~6か月ごとにCT検査や血液検査を行います。再発の多くは術後2~3年以内に起こるため、この期間の検査が特に重要です。
3年以降は、6~12か月ごとの検査となります。5年経過後も、年1回程度の検査継続が推奨されます。
腎機能の評価として、血清クレアチニン値やeGFR(推算糸球体濾過量)を定期的に測定し、残存腎機能の変化を監視します。
再発が見られた場合は、転移の場所や範囲、患者さんの全身状態に応じて、薬物療法(分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬)や放射線治療、場合によっては転移巣の切除などが検討されます。
腎臓がんの手術は、がんの根治を目指す最も有効な治療法です。近年の低侵襲手術の発展により、身体への負担が軽減され、早期の社会復帰が可能になっています。
手術方法や治療方針については、担当医とよく相談し、ご自身の病状や希望に合った選択をすることが大切です。
参考文献・出典情報
国立がん研究センター がん情報サービス「腎臓がん(腎細胞がん)治療」
メディカルノート「腎臓がんの手術治療と術式ごとの入院期間や再発率」