IMRT
子宮頸がんにおける放射線治療の現状
こんにちは。がん専門のアドバイザー、本村ユウジです。
日本のがん医療において、子宮頸がんの第一選択は手術とされてきました。しかし近年、放射線治療技術の著しい進歩により、治療選択肢として放射線治療を提案する医療機関が増えています。
手術が困難だから放射線治療、という消極的な選択ではなく、治療効果や副作用、患者さんの状況を総合的に判断して、積極的に放射線治療を選ぶケースも出てきています。
この記事では、子宮頸がんの放射線治療について、どのような患者さんに適応となるのか、どんな治療方法があるのか、期待できる効果や起こりうる後遺症について、2026年時点の最新情報を交えて詳しく解説します。
放射線治療が選択される条件
子宮頸がんで放射線治療が選択される主な条件は以下の通りです。
進行度による適応
放射線治療の適応は、がんの進行度によって変わります。日本産科婦人科学会のガイドラインでは、以下のような基準が示されています。
| 進行期 | 推奨される治療 | 放射線治療の位置づけ |
|---|---|---|
| IA1期 | 円錐切除術または単純子宮全摘出術 | 基本的に適応なし |
| IA2期〜IB1期 | 広汎子宮全摘出術または放射線治療 | 手術と同等の選択肢 |
| IB2期〜IIB期 | 化学放射線療法または広汎子宮全摘出術 | 標準治療の一つ |
| III期〜IVA期 | 化学放射線療法 | 第一選択 |
| IVB期(遠隔転移あり) | 化学療法、緩和的放射線治療 | 症状緩和目的 |
局所進行がん(IIB期以降)では、放射線治療が標準的な治療法となります。また、早期がんでも手術が困難な患者さんや、手術を希望しない患者さんには放射線治療が選択されます。
患者さんの状態による適応
全身状態や合併症の有無も、治療法選択の重要な要素です。高齢で手術リスクが高い場合、心疾患や糖尿病などの合併症がある場合、あるいは妊孕性温存を希望する若年患者さんの一部では、放射線治療が適している可能性があります。
また、手術後の病理検査で再発リスクが高いと判断された場合、術後補助療法として放射線治療が追加されることもあります。
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がん専門アドバイザー 本村ユウジ
子宮頸がんの標準的な放射線治療
放射線治療の歴史と標準化
日本で子宮頸がんの放射線治療が標準化されたのは1950年代からです。リニアック(直線加速器)などの導入により、現在の治療スタイルが確立されたのは1970年代後半でした。
以来50年近い年月をかけて、以下のような治療方法の最適化が進められてきました。
1. 皮膚への負担を最小限に抑えながら、骨盤深部の病巣や転移の可能性があるリンパ節に効果的に外照射する技術
2. 膀胱や直腸への過剰な照射を避けながら、子宮頸部の病巣に十分な線量を届ける腔内照射の技術
3. 外照射と腔内照射の最適な組み合わせ方の確立
現在の標準的な治療プロトコル
2026年現在、日本における子宮頸がんの標準的な放射線治療は、外照射と腔内照射を組み合わせて行われます。
外照射は、1日あたり1.8〜2.0グレイの線量で、週5日(月曜日から金曜日まで)実施し、合計5週間で45〜50グレイを照射します。これにより、子宮頸部の腫瘍だけでなく、骨盤内のリンパ節領域全体をカバーします。
腔内照射は、第4週目から開始し、週1回のペースで6グレイずつ照射します。第4週、第5週、第6週、第7週の合計4回で、24グレイを照射するのが標準的なスケジュールです。
腔内照射開始後は、膀胱と直腸への過剰照射を避けるため、恥骨上に幅3〜4cm、高さ6cmの鉛ブロックを設置する「センターブロック」という技術が用いられます。
腫瘍の大きさや外照射への反応によって、照射方法は個別に調整されます。転移が疑われるリンパ節がある場合は、追加照射が行われることもあります。
化学放射線療法(CCRT)の確立
CCRTの導入経緯
2000年、アメリカ国立がん研究所から「子宮頸がんで放射線治療を行う場合、化学療法(抗がん剤)を併用すべきである」という緊急告知が発表されました。これ以降、世界中で化学放射線療法(CCRT:Concurrent Chemoradiotherapy)が標準治療として採用されています。
日本では従来、アメリカとは異なる独自の照射法が確立されており、放射線治療単独でもアメリカのCCRTと同等の治療成績を示していました。そのため、日本独自の臨床試験が実施され、日本の照射法に化学療法を併用した場合の効果が検証されました。
日本における標準的なCCRT
臨床試験の結果、日本でもシスプラチンという抗がん剤を週1回40mg/㎡の用量で併用投与することで、治療成績の向上が期待できることが確認されました。現在では、放射線治療を行う際に、原則としてシスプラチンの同時併用が推奨されています。
ただし、化学療法の副作用も考慮する必要があります。吐き気、嘔吐、腎機能障害、骨髄抑制などの副作用が起こる可能性があるため、以下のような患者さんには化学療法を併用せず、放射線治療単独で治療が行われます。
・70歳以上の高齢者
・心臓機能に問題がある方
・肝臓機能に問題がある方
・腎臓機能に問題がある方
・全身状態が良好でない方
これらの条件に該当する場合でも、放射線治療単独で十分な効果が期待できるため、過度に心配する必要はありません。
IMRT(強度変調放射線治療)の進展
IMRTとは何か
IMRT(Intensity Modulated Radiation Therapy:強度変調放射線治療)は、従来の放射線治療よりも精密に照射範囲をコントロールできる先進的な技術です。
従来の3次元原体照射では、腫瘍の形に合わせて照射野を設定できましたが、照射野内の線量は均一でした。IMRTでは、コンピューター制御により照射野内の放射線の強度を細かく調整できるため、腫瘍には高い線量を集中させながら、周囲の正常組織への照射量を最小限に抑えることが可能です。
IMRTの子宮頸がんへの応用
子宮頸がんの放射線治療では、腫瘍だけでなく、転移の可能性がある骨盤リンパ節領域も照射範囲に含める必要があります。一方で、膀胱、直腸、小腸、骨髄などの正常組織はできる限り保護したいという課題があります。
IMRTを用いることで、複雑な形状の標的領域(腫瘍とリンパ節領域)に適切な線量を照射しながら、周囲の臓器への影響を大幅に減らすことができます。
IMRTの普及状況
アメリカでは、子宮頸がんに対するIMRTが広く普及しており、多くの施設で標準的な治療法として採用されています。日本やヨーロッパでは導入がやや遅れましたが、2020年代に入り、IMRTを実施できる施設が増加しています。
2026年現在、日本でも大学病院やがん専門病院を中心に、IMRTによる子宮頸がん治療が可能な施設が全国に広がっています。保険適用も認められており、患者さんの経済的負担も軽減されています。
IMRTの最新技術として、回転型強度変調放射線治療(VMAT:Volumetric Modulated Arc Therapy)も導入されつつあります。VMATは照射装置を回転させながら照射するため、治療時間の短縮と線量分布のさらなる改善が期待できます。
画像誘導放射線治療(IGRT)との組み合わせ
IMRTをより効果的に実施するため、画像誘導放射線治療(IGRT:Image Guided Radiation Therapy)が併用されることが増えています。
IGRTでは、毎回の治療前に治療台上でCT撮影やX線撮影を行い、腫瘍の位置を確認します。子宮は膀胱や直腸の充満状態によって位置が変動するため、毎回正確な位置を確認して照射することで、治療精度が向上します。
重粒子線治療の可能性
重粒子線治療の特徴
これまでの放射線治療では、主にX線、ガンマ線、電子線などが使用されてきました。重粒子線治療は、炭素イオンを光速の約70%まで加速して照射する、全く異なる性質を持つ放射線治療です。
従来のX線による外部照射では、皮膚表面で線量が最も高く、体の深部に進むにつれて線量が減少します。これに対して重粒子線は、体内の特定の深さで最大エネルギーを放出する「ブラッグピーク」という特性を持っています。
この特性により、子宮のような体の深い位置にある臓器に対して、高いエネルギーを集中的に照射できます。また、重粒子線はX線に比べて生物学的効果が2〜3倍高いため、X線に対して抵抗性を示すがん細胞にも効果が期待できます。
子宮頸がんへの適用
子宮頸がんには、扁平上皮がんと腺がんという2つの主要な組織型があります。扁平上皮がんは放射線感受性が比較的高く、従来のX線治療でも良好な成績が得られています。
一方、腺がんは放射線抵抗性が高く、X線治療では扁平上皮がんほどの効果が得られないことがあります。重粒子線治療は、この放射線抵抗性の腺がんに対して、従来の照射よりも優れた治療成績を示すことが報告されています。
そのため現在、重粒子線治療は主に局所進行した腺がんに対して適用が検討されています。
実施可能な施設と費用
重粒子線治療を実施するには、専用の大型加速器施設が必要です。2026年現在、日本国内で重粒子線治療が可能な主な施設は以下の通りです。
| 施設名 | 所在地 |
|---|---|
| 量子科学技術研究開発機構 QST病院 | 千葉県千葉市 |
| 群馬大学医学部附属病院 重粒子線医学センター | 群馬県前橋市 |
| 神奈川県立がんセンター 重粒子線治療施設 | 神奈川県横浜市 |
| 大阪重粒子線センター | 大阪府大阪市 |
| 九州国際重粒子線がん治療センター | 佐賀県鳥栖市 |
子宮頸がんに対する重粒子線治療は、現時点では先進医療として位置づけられており、保険適用外となっています。治療費は約300万円と高額ですが、先進医療特約付きの民間保険に加入している場合は、保険でカバーされる可能性があります。
また、通常の治療費部分(検査、投薬など)は健康保険が適用されるため、全額が自己負担となるわけではありません。
陽子線治療について
陽子線治療の特性
陽子線治療も、重粒子線治療と同様に粒子線を用いる治療法です。陽子は炭素イオンよりも軽い粒子ですが、同様にブラッグピークを持ち、体の深部に高いエネルギーを集中させることができます。
重粒子線と比較すると、陽子線の生物学的効果はX線の1.1倍程度とやや低めですが、設備コストが重粒子線よりも低く、実施可能な施設数が多いという利点があります。
子宮頸がんへの陽子線治療の現状
陽子線治療は、前立腺がん、頭頸部がん、小児がんなどで良好な成績が報告されています。しかし子宮頸がんに関しては、臓器の動きや形状変化の問題があり、陽子線治療の適用に関する研究はまだ発展途上の段階です。
子宮は膀胱や直腸の充満状態によって位置が変動するため、精密な位置合わせが難しいという課題があります。この課題を克服するため、画像誘導や適応放射線治療(照射計画を日々更新する方法)などの技術開発が進められています。
2026年時点では、子宮頸がんに対する陽子線治療は一部の施設で臨床研究として実施されている段階であり、標準治療としては確立されていません。
放射線治療の効果
進行期別の治療成績
子宮頸がんに対する放射線治療(化学放射線療法)の5年生存率は、進行期によって以下のように報告されています。
| 進行期 | 5年生存率 |
|---|---|
| I期 | 85〜90% |
| II期 | 65〜75% |
| III期 | 35〜50% |
| IVA期 | 15〜25% |
早期がん(I期、II期)では、手術と放射線治療の治療成績はほぼ同等とされています。局所進行がん(III期、IVA期)では、放射線治療が標準的な治療法となります。
手術との比較
早期子宮頸がん(IB期〜IIA期)において、広汎子宮全摘出術と放射線治療を比較した複数の研究があります。これらの研究では、生存率に関して両治療法に有意な差はないという結果が示されています。
ただし、起こりうる合併症や後遺症の種類は異なります。手術では術後の排尿障害やリンパ浮腫などが問題となり、放射線治療では腸管や膀胱の晩期障害が課題となります。
どちらの治療を選択するかは、がんの進行度だけでなく、患者さんの年齢、全身状態、合併症の有無、患者さん自身の希望なども考慮して決定されます。
放射線治療の後遺症と対策
急性期の副作用
放射線治療中から治療後3か月程度までに現れる副作用を急性反応といいます。子宮頸がんの放射線治療で起こりうる主な急性反応は以下の通りです。
全身症状として、倦怠感、食欲不振、吐き気などが現れることがあります。これらは抗がん剤を併用している場合により強く出る傾向があります。
骨盤への照射による局所症状としては、頻尿、排尿時の痛み、下痢、腹痛などの消化器症状が起こることがあります。皮膚への影響として、照射部位の発赤、かゆみ、乾燥なども見られます。
腔内照射による腟の炎症で、おりものの増加や少量の出血が生じることもあります。
これらの急性反応の多くは、治療終了後数週間から数か月で改善します。症状に応じて、制吐剤、整腸剤、鎮痛剤などの薬が処方されます。
晩期の後遺症
治療終了後6か月以降に現れる障害を晩期障害といいます。晩期障害は一度発症すると治りにくく、生活の質に長期的な影響を与える可能性があるため、特に注意が必要です。
直腸への影響として、直腸炎、出血、狭窄などが起こることがあります。頻度は5〜10%程度とされており、ほとんどは軽度ですが、まれに重度の出血や穿孔を起こすケースもあります。
膀胱への影響として、膀胱炎、出血性膀胱炎、萎縮膀胱などが生じる可能性があります。頻尿や排尿時の不快感が持続することがあります。
小腸への影響として、腸閉塞や慢性下痢が起こることがあります。小腸は放射線に敏感な臓器であるため、治療計画の段階で小腸への照射量を最小限に抑える工夫がなされます。
腟への影響として、腟の短縮、狭窄、乾燥などが起こり、性交痛の原因となることがあります。これを予防するため、治療後も定期的な腟ダイレーター(拡張器)の使用が推奨されます。
骨への影響として、骨盤骨の骨折リスクがわずかに上昇します。特に閉経後の女性では骨粗しょう症対策も重要です。
晩期障害を減らす取り組み
IMRTや画像誘導放射線治療などの先進技術の導入により、正常組織への照射量が減り、晩期障害の発生率は低下傾向にあります。
また、治療後の定期的なフォローアップで早期に異常を発見し、適切な対症療法を行うことで、症状の悪化を防ぐことができます。
患者さん自身ができる対策として、禁煙、バランスの良い食事、適度な運動などの生活習慣の改善があります。特に喫煙は放射線治療の効果を下げ、副作用を増やすことが知られているため、治療中は禁煙が強く推奨されます。
放射線治療を受けるための準備
治療前の検査
放射線治療を開始する前に、治療計画を立てるための検査が行われます。MRI検査やCT検査で腫瘍の正確な位置、大きさ、周囲組織との関係を評価します。
PET-CT検査でリンパ節転移や遠隔転移の有無を確認することもあります。また、血液検査で全身状態や腎機能を評価します。
治療計画
検査結果をもとに、放射線治療医が治療計画を作成します。照射する範囲、線量、照射方法などを決定します。
CT画像をもとに、コンピューター上で腫瘍や正常組織の輪郭を描き、最適な照射方向と線量分布を計算します。この過程を治療計画と呼び、通常数日から1週間程度かかります。
治療計画が完成したら、実際の治療装置で位置合わせのテストを行います。この時に、毎回同じ姿勢で治療を受けられるよう、体の固定具や位置決めのマークを作成します。
治療スケジュール
外照射は通常、月曜日から金曜日まで毎日1回、5〜6週間継続します。1回の治療時間は準備を含めて15〜20分程度です。
腔内照射は週1回程度のペースで、合計3〜4回実施されます。腔内照射は外来で行われることもありますが、1〜2日の入院が必要な場合もあります。
化学療法を併用する場合、シスプラチンの点滴投与も週1回のペースで行われます。点滴時間は通常2〜3時間程度です。
通院か入院か
放射線治療は外来通院で受けることが可能です。ただし、全身状態によっては入院治療が選択されることもあります。
腔内照射を行う際は、施設によって外来対応か短期入院かが異なります。治療を受ける施設で確認することをお勧めします。
費用について
放射線治療の費用は、治療内容や施設によって異なりますが、一般的な化学放射線療法の場合、健康保険3割負担で30〜50万円程度です。
高額療養費制度を利用することで、実際の自己負担額は所得に応じた上限額までとなります。例えば、年収約370万円〜770万円の方の場合、ひと月の自己負担上限額は約9万円です。
IMRT、重粒子線治療などの先進的な治療を受ける場合は、費用が高くなる可能性があります。重粒子線治療は先進医療のため、治療費本体は自費となりますが、通常の診療費部分は保険適用されます。
治療後の経過観察
定期検査の重要性
放射線治療後は、定期的な経過観察が非常に重要です。治療効果の確認、再発の早期発見、晩期障害のチェックなどを目的として、定期検査が行われます。
一般的な検査スケジュールは以下の通りです。
・治療後1〜2年:2〜3か月ごと
・治療後3〜5年:3〜6か月ごと
・治療後5年以降:6か月〜1年ごと
検査内容
定期検査では、内診、細胞診、血液検査(腫瘍マーカーを含む)が基本となります。必要に応じて、CT検査、MRI検査、PET-CT検査なども実施されます。
晩期障害のチェックとして、直腸鏡検査や膀胱鏡検査が行われることもあります。
再発時の対応
残念ながら再発が発見された場合、再発の部位や範囲によって治療方針が決定されます。
局所再発の場合は、手術(骨盤除臓術)や追加の放射線治療が検討されます。遠隔転移がある場合は、化学療法や免疫療法が選択肢となります。
近年、再発・進行子宮頸がんに対して、免疫チェックポイント阻害薬(ペムブロリズマブなど)と化学療法の併用が保険承認され、新たな治療選択肢となっています。
治療法選択のための考え方
医師との十分な相談
子宮頸がんの治療法を選択する際は、主治医や放射線治療医と十分に相談することが大切です。それぞれの治療法のメリット、デメリット、予想される副作用、治療後の生活への影響などについて、詳しく説明を受けましょう。
わからないことや不安なことがあれば、遠慮せずに質問することが重要です。納得できるまで説明を求めることは、患者さんの当然の権利です。
セカンドオピニオンの活用
治療法の選択に迷う場合や、主治医の説明だけでは判断しきれない場合は、別の医療機関でセカンドオピニオン(第二の意見)を求めることも一つの方法です。
多くのがん診療連携拠点病院では、セカンドオピニオン外来を設けており、他院で治療を受けている患者さんの相談にも応じています。
患者さん自身の価値観
最終的な治療選択では、患者さん自身の価値観も重要な要素となります。妊孕性(妊娠する能力)の温存を希望するか、仕事との両立を重視するか、入院を避けたいか、副作用をどの程度許容できるかなど、患者さんそれぞれの事情や希望があります。
これらの要素も含めて医療チームと話し合い、自分にとって最適な治療を選択することが大切です。
おわりに
子宮頸がんの放射線治療は、長年の研究と技術開発により、効果的で安全性の高い治療法として確立されています。IMRT、重粒子線治療、陽子線治療など、新しい技術も次々と登場しており、治療の選択肢は広がっています。
手術と放射線治療、それぞれに長所と短所があります。がんの進行度、患者さんの全身状態、年齢、希望などを総合的に考慮して、最適な治療法を選択することが重要です。
治療を受ける前に、医療チームと十分にコミュニケーションを取り、疑問点を解消し、納得した上で治療に臨むことが、良好な治療結果につながります。
この記事が、子宮頸がんの放射線治療について理解を深め、治療選択を考える際の参考になれば幸いです。
