温熱療法（ハイパーサーミア）とは何か
温熱療法（ハイパーサーミア）は、がん細胞が存在する部位を加温することでがん治療の効果を高めようとする治療法です。
がん細胞は正常細胞と比べて熱に弱いという性質があり、42.5度以上の温度で障害を受けやすいとされています。
この治療法は1970年代から研究が進められており、単独で使用されることは少なく、放射線治療や化学療法と組み合わせて実施されることが一般的です。温熱を加えることで、放射線や抗がん剤の効果を高める可能性があると考えられています。
温熱療法には、体の表面から加温する表在加温、体の深部を加温する深部加温、全身を加温する全身温熱療法などがあります。治療の目的やがんの種類、部位によって適した方法が選択されます。
温熱療法の保険診療における位置づけ
日本において温熱療法は、一定の条件を満たす場合に保険診療として認められています。2025年現在、保険適用が認められているのは主に以下のケースです。
深部加温装置を用いた治療では、放射線治療と併用する場合に保険適用となります。対象となるのは、深在性の悪性腫瘍で、具体的には骨盤内の腫瘍（子宮頸がん、直腸がんなど）や後腹膜腫瘍などです。週に1回から2回の頻度で実施され、放射線治療の効果を高めることを目的としています。
表在加温装置を用いた治療も、放射線治療との併用で保険適用が認められています。皮膚の表面近くにあるがんや、リンパ節転移などが対象となります。
保険診療として実施される温熱療法は、医療機関の設備や医師の技術、治療計画などについて一定の基準を満たす必要があります。そのため、すべての医療機関で受けられるわけではなく、実施可能な施設は限られています。
「自分の判断は正しいのか？」と不安な方へ
がん治療。
何を信じれば？
不安と恐怖で苦しい。
がん治療を左右するのは
治療法より“たった1つの条件”です。
まず、それを知ってください。
がん専門アドバイザー 本村ユウジ
自費治療としての温熱療法の実態
保険適用外の温熱療法を自費で提供している医療機関も存在します。
自費治療では、保険診療では対象外となるがんの種類や病期、あるいは放射線治療との併用ではない形での実施が行われることがあります。
自費治療の費用は医療機関によって異なりますが、1回あたり数万円から十数万円程度となることが多く、複数回の治療が必要となるため総額は高額になる傾向があります。
自費治療として提供される温熱療法には、保険診療で使用される装置とは異なる機器が使われることもあります。また、治療の方法や温度設定、実施頻度なども医療機関によって異なる場合があります。
自費治療を検討する際には、その医療機関が提供する治療の科学的根拠、実績、費用の詳細について十分に確認することが重要です。
温熱化学療法の効果に関する研究データ
温熱療法と化学療法を組み合わせた温熱化学療法については、複数の臨床研究が行われています。特に子宮頸がんや一部の肉腫において、一定の効果を示すデータが報告されています。
子宮頸がんに対する温熱化学療法の研究では、放射線治療に温熱療法を追加することで局所制御率が向上したという報告があります。ただし、すべての患者さんに同じ効果が得られるわけではなく、がんの進行度や全身状態によって結果は異なります。
軟部肉腫に対しては、化学療法と温熱療法の併用により腫瘍の縮小効果が見られたという研究結果があります。しかし、生存期間の延長については明確な結論が得られていない状況です。
温熱化学療法の効果を判定する上で重要なのは、加温の温度と時間です。腫瘍内の温度を均一に上昇させることは技術的に難しく、部位によって温度にばらつきが生じることが課題となっています。
| がんの種類 | 併用療法 | 報告されている効果 |
|---|---|---|
| 子宮頸がん | 放射線治療 | 局所制御率の向上 |
| 軟部肉腫 | 化学療法 | 腫瘍縮小効果 |
| 直腸がん | 放射線治療 | 一部で効果の報告あり |
| 悪性黒色腫 | 化学療法 | 限定的な効果 |
温熱療法と代替療法との違い
温熱療法と混同されやすいものに、いわゆる代替療法や民間療法として提供される温熱関連の施術があります。これらは明確に区別する必要があります。
医療として認められている温熱療法（ハイパーサーミア）は、医療機器として承認された装置を使用し、腫瘍内の温度を正確に管理しながら実施されます。温度測定や治療計画の立案など、医学的な根拠に基づいた手順が定められています。
一方、代替療法として提供される温熱関連の施術には、岩盤浴、遠赤外線サウナ、温熱マット、温灸などがあります。これらは医療機器ではなく、がん治療としての有効性は科学的に証明されていません。
また、がん治療として確立された方法の代わりに代替療法を選択することは、適切な治療の機会を逃すリスクがあります。温熱に関連する施術を検討する場合は、それが医療として認められた温熱療法なのか、そうではない代替療法なのかを明確に区別することが必要です。
温熱療法の限界と副作用
温熱療法には一定の効果が期待できる場合がある一方で、いくつかの限界があることも理解しておく必要があります。
最も大きな課題は、腫瘍全体を均一に加温することの難しさです。腫瘍の深さ、大きさ、周囲の組織の状態によって、熱の伝わり方は異なります。腫瘍の一部だけが加温され、他の部分には十分な温度が達しないことも少なくありません。
また、すべてのがんに効果があるわけではありません。温熱療法の効果が報告されているのは、主に骨盤内の腫瘍や表在性の腫瘍などに限られています。肺がんや胃がん、膵臓がんなどに対する効果は限定的とされています。
副作用としては、治療部位の皮膚の発赤、熱傷、痛み、水疱などが起こることがあります。深部加温の場合には、周囲の正常組織も温められるため、不快感や疲労感を感じることもあります。ただし、重篤な副作用は比較的少ないとされています。
温熱療法を受けることで、標準的な治療（手術、放射線治療、化学療法）の代わりになるわけではありません。あくまで補助的な治療法として位置づけられており、基本となる治療と組み合わせて使用されるものです。
温熱療法を検討する際の注意点
温熱療法を受けることを検討する場合、いくつかの重要な注意点があります。
まず、主治医とよく相談することが大切です。自分のがんの種類、病期、全身状態において温熱療法が適しているのか、どのような効果が期待できるのかを確認する必要があります。
保険診療として受けられるのか、自費治療となるのかも重要なポイントです。自費治療の場合は費用負担が大きくなるため、経済的な面も含めて検討する必要があります。
実施する医療機関の実績や、使用する装置についても確認することが望ましいです。保険診療として実施している施設であれば、一定の基準を満たしていると考えられます。
温熱療法だけでがんが治ると考えるのは適切ではありません。標準的な治療と組み合わせることで、治療効果を高める可能性がある補助的な方法として理解することが重要です。
また、科学的根拠のない代替療法と混同しないよう注意が必要です。医療として認められた温熱療法と、民間療法として提供される温熱関連の施術は別物です。
2025年における温熱療法の研究動向
2025年現在も、温熱療法の効果を高めるための研究が続けられています。近年では、ナノ粒子を使った選択的な加温技術や、磁性粒子を腫瘍に集積させて磁場で加温する方法などが研究されています。
また、免疫療法と温熱療法の組み合わせについても研究が進んでいます。温熱によってがん細胞が放出する物質が、免疫系の活性化につながる可能性が示唆されており、今後の研究成果が期待されています。
ただし、これらの新しい技術の多くは、まだ研究段階にあり、実際の臨床で広く使用できる状況にはありません。今後、さらなる臨床試験によって有効性と安全性が確認される必要があります。
温熱療法は、がん治療における補助的な選択肢の一つとして位置づけられています。保険診療として認められている範囲では、一定の効果が期待できる場合がありますが、すべての患者さんに適しているわけではなく、効果にも限界があります。
