【2025年更新】肺がんの放射線治療の効果と奏効率を分かりやすく解説。

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こんにちは。17年間の活動実績を持つ、
「プロのがん治療専門アドバイザー」本村ユウジです。

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→がんを治すための「たった１つの条件」とは？

放射線治療の基本的な仕組みと肺がんへの作用

放射線治療は、体の外側から肺やリンパ節の病変部位に高エネルギーのX線や電子線を照射し、がん細胞のDNAを損傷させることで増殖を止める治療法です。

手術と同じく局所療法に分類されますが、体への負担が少なく、肺の機能を温存できるという特徴があります。

放射線ががん細胞に作用する仕組みは、細胞の核にあるDNAを直接的または間接的に傷つけることにあります。がん細胞は正常細胞と比べて修復能力が低いため、放射線によるダメージから回復できずに死滅していきます。

一方、正常細胞はある程度の修復能力を持っているため、照射を分割することで正常組織へのダメージを最小限に抑えることができます。

現在の肺がん治療では、患者さんの生活の質を重視する考え方が広まっており、体への負担が比較的少ない放射線治療を選択するケースが増えています。特に高齢の患者さんや、持病により手術が困難な方にとって、重要な治療選択肢となっています。

放射線治療が適応となる肺がんのステージと条件

放射線治療の適応は、肺がんのタイプとステージによって異なります。非小細胞肺がんの場合、手術が困難なI期からIIIA期、そして胸水を伴わないIIIB期が放射線単独治療の適応となります。これらのステージでは、がんが限局しており、放射線を集中的に照射することで効果が期待できます。

小細胞肺がんについては、限局型が放射線治療の適応となります。小細胞肺がんは放射線に対する感受性が高く、放射線がよく効くタイプのがんです。しかし、診断時にすでに広範囲に転移していることが多いため、実際に放射線単独治療が選択されるケースは限られています。

放射線治療は単独で使用されるだけでなく、他の治療法と組み合わせることもあります。手術前に腫瘍を縮小させる目的で照射したり、手術後の再発予防として実施することがあります。また、化学療法と同時に進行する化学放射線療法も、特にIII期の肺がんでは標準的な治療法として確立されています。

治療効果が期待できる肺がんの特徴

放射線治療で高い効果が得られるのは、以下のような条件を満たす肺がんです。まず、腫瘍のサイズが比較的小さく、周囲への浸潤が限定的であること。次に、リンパ節転移があっても照射範囲内に収まる程度であること。そして、遠隔転移がないか、あっても少数であることです。

組織型によっても効果は異なります。小細胞肺がんは放射線感受性が高く、扁平上皮がんも比較的良好な反応を示します。一方、腺がんは他のタイプと比べるとやや効果が低い傾向にありますが、定位放射線治療などの高精度な照射技術を用いることで、良好な成績が報告されています。

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放射線治療の具体的な進め方と照射スケジュール

肺がんの放射線治療では、直線加速器（リニアック）という専用機器を使用します。この装置は、高エネルギーの放射線を多方向から正確に病変部位へ照射できるように設計されています。治療前には、CTスキャンなどを用いて照射範囲を細かく設定し、正常組織へのダメージを最小限に抑える計画を立てます。

照射は一度に大量の放射線を当てるのではなく、複数回に分けて実施します。これは分割照射と呼ばれる方法で、正常細胞が放射線のダメージから回復する時間を確保しつつ、がん細胞には十分なダメージを与えることを目的としています。

標準的な照射スケジュールは、1日1回の照射を週5回、これを3週間から6週間継続します。1回の照射にかかる時間は、初回は位置合わせなどで30分程度かかりますが、2回目以降は15分程度で終了します。患者さんは通院しながら治療を受けることができ、入院の必要がないケースがほとんどです。

放射線量の設定と単位について

放射線の量は、Gy（グレイ）という単位で表されます。非小細胞肺がんの標準的な治療では、1回あたり2Gy程度を照射し、6週間で合計60Gyに達するように設定されます。この線量は、がんを制御する効果と正常組織への影響のバランスを考慮して決定されています。

小細胞肺がんに対しては、より集中的な照射スケジュールが採用されることがあります。加速多分割照射と呼ばれる方法では、1日2回の照射を週5日、合計週10回実施します。この場合は3週間で45Gyの照射が標準となり、治療期間を短縮することで、がん細胞が治療中に増殖する可能性を減らします。

放射線治療の効果と奏効率

放射線治療の効果は、腫瘍の縮小率や制御率で評価されます。奏効率とは、治療によって腫瘍が一定以上縮小した患者さんの割合を示す指標です。肺がんにおける放射線治療の奏効率は、がんのタイプ、ステージ、照射方法によって異なります。

早期の非小細胞肺がん（I期）に対する定位放射線治療では、局所制御率が85%から95%程度と報告されており、手術に近い成績が得られています。III期の非小細胞肺がんに対する化学放射線療法では、奏効率が60%から80%程度、3年生存率は30%から40%程度とされています。

小細胞肺がんの限局型に対しては、化学療法と放射線治療を併用することで、奏効率は80%以上に達します。ただし、小細胞肺がんは再発しやすいという特性があるため、長期的な生存率は非小細胞肺がんと比べると低い傾向にあります。

完治を目指せる条件とは

放射線治療で完治を目指せるのは、主に早期の肺がんです。I期の非小細胞肺がんで、手術が困難な患者さんに対する定位放射線治療では、5年生存率が50%から70%程度と報告されています。これは手術と比較しても遜色ない成績です。

完治の可能性を高めるためには、いくつかの条件があります。腫瘍のサイズが5cm以下であること、リンパ節転移がないこと、全身状態が良好であることなどです。また、治療計画の精度や照射技術の質も、治療成績に影響を与えます。

一方、局所進行がんや転移がある場合は、完治を目指すことは難しくなりますが、放射線治療によって症状の緩和や延命効果が期待できます。治療の目的を医師と十分に話し合い、現実的な目標を設定することが重要です。

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新しい放射線治療技術の発展

放射線治療の技術は近年、目覚ましい進歩を遂げています。定位放射線治療（SBRT）は、がんの病変部位にピンポイントで高線量の放射線を照射する技術です。サイバーナイフやトゥルービームなどの高精度な装置を使用し、呼吸による肺の動きを追跡しながら正確に照射することができます。

この技術により、早期肺がんに対して1回から5回程度の少ない照射回数で、高い治療効果が得られるようになりました。通院回数が減ることで、患者さんの負担も軽減されています。

3次元原体照射（3D-CRT）や強度変調放射線治療（IMRT）といった技術も普及しています。これらは、腫瘍の形状に合わせて放射線の照射範囲や強度を調整できる方法で、周囲の正常組織へのダメージを最小限に抑えながら、腫瘍には十分な線量を照射することが可能です。

粒子線治療の可能性

X線とは異なる粒子線（陽子線や重粒子線）を用いた治療も開発されています。粒子線は、体内の特定の深さで最大のエネルギーを放出する性質があり、腫瘍の手前や奥の正常組織への影響を減らすことができます。

ただし、粒子線治療が実施できる施設は限られており、また肺がんに対する有効性については、まだ検証が続けられている段階です。治療費も高額であり、現時点では保険適応となるケースが限定されています。今後のデータの蓄積により、適応が拡大していく可能性があります。

放射線治療の副作用とその管理

放射線治療には、治療中や治療後に副作用が現れることがあります。急性期の副作用としては、照射部位の皮膚の赤みや乾燥、食道炎による飲み込みにくさ、倦怠感などがあります。これらは治療終了後、数週間から数か月で改善することがほとんどです。

晩期の副作用としては、肺の線維化（肺が硬くなること）や放射線肺炎があります。放射線肺炎は、照射後3か月から6か月頃に発症することが多く、咳や息切れといった症状が現れます。症状が軽い場合は経過観察で済みますが、必要に応じてステロイド薬による治療が行われます。

副作用を軽減するために、照射範囲を必要最小限にする、正常組織への線量を減らす照射技術を用いる、全身状態を良好に保つなどの対策が取られます。また、副作用が現れた場合には、適切な対症療法を行うことで、生活の質を維持することができます。

転移の予防と症状緩和のための放射線治療

肺がんの直接的な治療だけでなく、転移の予防や症状の緩和を目的として放射線治療が用いられることもあります。特に小細胞肺がんでは、化学療法や化学放射線療法で良好な効果が得られた後に、予防的全脳照射（PCI）が実施されることがあります。

予防的全脳照射は、小細胞肺がんが脳に転移しやすいという特性を踏まえ、目に見えない微小な転移を予防する目的で行われます。脳全体に比較的低い線量の放射線を照射することで、脳転移の発生率を低下させ、生存期間の延長が期待できることが報告されています。

すでに転移が生じている場合には、緩和的放射線治療が選択されます。骨転移による痛みや脳転移による神経症状を和らげるために、転移部位に放射線を照射します。この治療により、痛みの軽減や神経症状の改善が期待でき、患者さんの生活の質を向上させることができます。

緩和照射の効果と実施方法

緩和照射では、根治を目指すわけではないため、比較的短期間で治療が完了します。骨転移に対しては、1回から10回程度の照射で痛みが軽減することが多く、約70%から80%の患者さんで効果が得られると報告されています。

脳転移に対しては、転移の数や大きさに応じて、全脳照射または定位放射線治療が選択されます。単発の脳転移であれば定位照射で高い制御率が得られ、多発性の場合は全脳照射が適応となります。症状の改善だけでなく、神経機能の維持にも寄与します。

放射線治療を受ける際の費用と保険適用

放射線治療の費用は、照射方法や治療期間によって異なります。通常の放射線治療（通常分割照射）の場合、3割負担で約20万円から30万円程度が目安となります。定位放射線治療では、より高額になり、3割負担で約30万円から40万円程度です。

高額療養費制度を利用することで、自己負担額を軽減できます。所得に応じて月額の上限額が設定されており、それを超えた分は払い戻しを受けることができます。治療開始前に、医療機関の相談窓口で費用について確認しておくことをお勧めします。

粒子線治療については、一部の疾患を除いて保険適用外となっており、全額自己負担の場合は約300万円程度かかります。ただし、2022年以降、小児がんや手術が困難な骨軟部腫瘍など、一部の条件で保険適用が拡大されています。肺がんについては、今後の適応拡大が期待されています。

参考文献・出典情報

1. 国立がん研究センター

2. 日本放射線腫瘍学会

3. 日本肺癌学会

4. 日本臨床腫瘍学会

5. American Cancer Society

6. National Comprehensive Cancer Network

7. がん情報サービス

8. 日本呼吸器学会

9. National Cancer Institute

10. 厚生労働省